2011年3月29日火曜日

キム、モルダーが首位=米男子ゴルフ

 【ニューヨーク時事】米プロゴルフツアーのヒューストン?オープンは3日、テキサス州ハンブルのレッドストーンGC(パー72)で第3ラウンドが行われ、アンソニー?キムとブリス?モルダー(ともに米国)が通算10アンダーの206で首位に並んだ。
 2打差の3位にジョー?オギルビーとボーン?テーラー(ともに米国)がつけている。 

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引用元:ウルティマオンライン(Ultima Online) 情報局

2011年3月23日水曜日

あの「Ultima Online」に新作登場? NetDragonとEA

 中国の大手ゲームデベロッパNetDragon Websoftと北米のパブリッシャ/デベロッパであるElectronic Artsは,EAがサービス中のMMORPG「Ultima Online」をベースとする新作MMORPGをNetDragonが開発し,中国,香港,マカオ,インドの各地域においてサービス展開すると現地時間の7月22日,公式サイトで発表した。








写真は「ウルティマ オンライン ステイジアン アビス」から(以下同)



 NetDragonは現在,中国向けに「Heroes of Might and Magic Online」や「Zero Online」など,多くのMMORPGタイトルをサービスしており,さらにディズニーをテーマにした「Disney Fantasy Online」や,名作「Dungeon Keeper」をベースにした「Dungeon Keeper Online」などのタイトルを開発中でもある。

 Ultima Onlineをベースにした新作については,リリース時期やゲーム内容など詳しいことは発表されていないが,開発はNetDragonと,EA傘下のMythic Entertainmentが協力して行うということであり,クオリティ的には期待が持てそうだ。








 なぜ今Ultima Onlineベースの新作? という気はするが,そんな中国ではこのところ,オンラインゲームに対する審査が厳しくなっている雰囲気がある。

 4月17日に掲載した記事でもお伝えしたとおり,「World of Warcraft」の最新拡張パック「World of Warcraft: Wrath of the Lich King」が中国での認可を受けられず,その余波でこれまでサービスをしていた中国のゲーム会社の資金調達に問題が発生,結果としてサービス会社が変更されたが,その変更が裁判沙汰に発展したため,データの引き継ぎができないというややこしい事態が発生していた。

 この件については解決に向かいつつあるようだが,いずれにせよ,当局によるオンラインゲームやインターネットへの規制はなかなか厳しいものがある印象だ。



 Wrath of the Lich Kingが認可を受けられなかったのは,その内容に暴力的な表現があったためと言われており,新たに開発されるUltima Onlineベースの新作では,そのあたりを十分に配慮したものとなるはずだ。










 なお本家のUltima Onlineでは,2009年夏に9番めの拡張パックとなる「ウルティマ オンライン ステイジアン アビス」の発売が予定されており,今までで最大規模となるダンジョンの追加や新種族の追加などのパワーアップが図られる予定だ。1997年の登場以来,10年以上わたってサービスが続けられていながら,まだまだ現役。というわけで,日本での予定は今のところないものの,これからの展開に注目したい。

引用元:奇蹟の大地(Mu Online) 総合サイト

2011年3月10日木曜日

米大統領、市場原理に基づく中国為替制度求める

 [ワシントン/北京 5日 ロイター] 米国は5日、中国の通貨人民元が市場原理に基づくことを望んでいるとの認識をあらためて示した。米議員は人民元に関して中国側の動きがなければ何らかの行動を起こすとの考えを示した。
 ギブズ米大統領報道官は記者会見で「オバマ米大統領は、人民元が市場原理に基づく必要があることを繰り返し主張しており、最近も指摘している」と述べた。
 ガイトナー米財務長官は3日、4月15日に予定されていた「為替報告書」の公表を延期し、中国が為替操作国にあたるかどうかの判断を先送りすると明らかにしたが、5日の中国は清明節のため祝日となっており、これに対する中国政府の公式な反応はなかった。
 中国商務省のシンクタンクのエコノミスト、Huo Jianguo氏は、米国による為替報告書の公表延期の決定について「さらに検討や交渉を行う余地をつくった」としながらも、「近いうちに人民元の調整が行われるとは思えない。われわれは、中国の輸出回復が持続的なものであり、企業が人民元の上昇を受け入れられるか見極める必要がある」と語った。
 米上院財政委員会のボーカス委員長は、米国による為替報告書の公表延期の決定が「これまでに失敗に終わった米中経済政策への取り組みの繰り返しになる」と懸念している。同委員会の側近が明らかにした。側近は、中国の為替慣行による米労働者への悪影響を確実に回避することを目的に「どのような法的措置を講じる必要があるかを判断するため、(ボーカス委員長は)今後数週間?数カ月、中国の行動を注視していく」と語った。
 中国政府は1日、胡錦濤国家主席が12─13日にワシントンで開催されるオバマ大統領主催の核安全保障に関するサミットに出席すると発表。この後、米財務省は為替報告書の公表延期を発表した。
 米国は、イランと北朝鮮での核拡散抑止に向け、中国の外交上の支援を求めている。
 ガイトナー米財務長官は、20カ国?地域(G20)会議や5月に北京で開催する米中戦略対話で、人民元問題で中国に譲歩を迫る考えを示した。
 5日のアジアのオフショア市場で人民元相場は為替報告書の公表延期にはほとんど反応しなかった。1年以内に人民元の調整は行われないとの投資家の見方を反映しているとみられる。 人民元の1年物ノンデリバラブル?フォワード(NDF)の対ドル相場は6.645元から6.639元で推移した。1年間で約2.8%上昇を織り込んでいる。香港と上海市場は祝日のため休場だった。
 ボーカス米上院財政委員長のほか、米議員の間では、中国企業が不当に安い価格で製品を販売しているとして、中国製品に関税を課す法案を策定する動きがある。
 北京大学のマイケル?ぺティス教授は、為替報告の発表延期について「米国内の批判が収拾つかないほど高まる前に事態を沈静化させる上で多いに意味を成すが、これは両国が直面する問題に関して率直かつ開かれた協議があってこそ有益となる」と述べた。その上で、そういった協議は日本やドイツなど貿易黒字大国の参加が求められるとの考えを示した。
 一方、共産党機関紙の人民日報(海外版)は、米国の貿易赤字は人民元が原因ではないとの一部エコノミストのコメントを伝えた。
 ただ、中国人民銀行(中央銀行)の李稲葵金融政策委員は、米国の政府や議会からの圧力を和らげるため、中国は米国からさらに多くのモノを購入する可能性があると指摘。「中国は、製造業の悪化で失業問題に直面している米国からの購入を拡大することができる」と述べた。

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